メタンハイドレート実用化の現状は? 課題と実用化の時期を確認

メタンハイドレートが日本近海(南海トラフ)で発見されたのは、1980年のことです。

日本自前の資源として期待される一方、メタンハイドレートを資源化することは困難という意見もあります。

 

果たしてメタンハイドレートの実用化は可能なのでしょうか?

現在メタンハイドレートの開発が、どの程度進んでいるのか、その現状を調べてみます。

Sponsored Link

メタンハイドレートとは?

そもそもメタンハイドレートとは何なのか、まず基本的なところから、おさえてましょう。

メタンハイドレートの『メタン』とは、炭素と水素が結合した炭化水素で、燃えるガスのことです。 それに対して『ハイドレート』は、「水和物。分子またはイオンに水分子が結合したもの」をいいます。

簡単に言ってしまえば、水と結合した天然ガスが、低い海水温によって凍ってしまったものが、メタンハイドレートです。

 

日本では、天然ガスの97%以上を輸入に頼っているのが現状で、その輸入の内訳は以下の通りです。

 

また、日本における一次エネルギー供給構造ではおよそ25%、電源構成の天然ガスの割合ではおよそ46%を占めていますので、天然ガスが日本にとって重要な資源であることに間違いはありません。

  ※一次エネルギー:自然から採取されたままの物質を源としたエネルギーのこと

 

 

 

メタンハイドレートの埋蔵量

日本近海には推定で、約100年分のメタンハイドレートが眠っているとのではないかと言う人もいます。

しかし実際のところ現段階では、その埋蔵量を特定することはできないというのが、一般的な考え方です。

埋蔵量を知るためには、まずは日本近海に眠っているメタンハイドレートの原始資源量を調査しなくてはなりません。

次に、メタンハイドレートからメタンをどれだけ回収できるか、生産方法を確立(回収率)しなければならないのです。

回収率が確立されて初めて、メタンの埋蔵量の総量がわかるわけです。

<資源量・埋蔵量の関係>

原始資源量 × 回収率 =(可採)埋蔵量

 

また、太平洋側と日本海側では、主なメタンハイドレートの形態が違っています。

太平洋側のメタンハイドレートは砂層型が多く、それに対して日本海側のメタンハイドレートは、表層型が多いのが特徴です。

 

この違いによって、メタンハイドレート採掘のコストも大幅に違うとみられ、資源化へのハードルの高低につながっています。

 

Sponsored Link

メタンハイドレート開発の現状

では現状、メタンハイドレートの資源化の取り組みは、どこまで進んでいるのでしょうか。

経済産業省は、2001年から「メタンハイドレート開発計画」を開始させました。

しかしその取組みは遅々として進まず、2008年の第一次安倍内閣において、海洋基本計画が閣議決定されました。

その中に、メタンハイドレートに関する計画が盛り込まれています。

以下、その記された文章です。

○日本周辺海域に相当量の賦存が期待されるメタンハイドレートを将来のエネルギー資源として利用可能とするため、海洋産出試験の結果等を踏まえ、平成30年度を目途に、商業化の実現に向けた技術の整備を行う。

その際、平成30年代後半に、民間企業が主導する商業化のためのプロジェクトが開始されるよう、国際情勢をにらみつつ、技術開発を進める。

○日本海側を中心に存在が確認された表層型のメタンハイドレートの資源量を把握するため、平成25年度以降3年間程度で、必要となる広域的な分布調査等に取り組む。

この海洋基本計画では、初めて表層型メタンハイドレートの調査についてふれています。

その後、やっとメタンハイドレートの海底調査をおこなったのが、2013年です。

2013年3月に地球深部探査船「ちきゅう」を使って、愛知県渥美半島から三重県志摩半島の沖の海底調査を行い、メタンガスを取り出すことに成功しています。

また海洋基本計画にのっとり、2013年から2015年にかけて、表層型メタンハイドレートの資源量把握に向けた調査が行われました。

その調査により、円柱状のメタンハイドレートが、1742箇所存在していることが確認されました。

 

現状では、メタンハイドレートの実用化は、まだ不透明ではあります。

 

メタンハイドレートと日本海連合

第二次安倍政権になってからは当初の計画通り、メタンハイドレートの調査が進んできていますが、それ以前は、はたから見るとなかなか進まないというふうにも感じられました。

これに対して、日本海側の都道府県の知事達が立ち上がりました。

経済産業省や国会議員にはまかせておけないとばかりに、日本海に面した12の府県知事が、海洋エネルギー資源開発促進日本海連合を立ち上げたのです(青森県と山口県は2014年に加入)。

2012年9月のことです。

日本海側の都道府県は、ややもすると太平洋側の都道府県に比べて、近代化が遅れているイメージが定着しています。

それがもしこのメタンハイドレートの資源化に成功すれば、経済面で活性化していく可能性が多いにあります。

海洋エネルギー資源開発促進日本海連合では、海洋エネルギー資源の開発に関する情報収集、調査研究、国への提案などの活動を展開しています。

 

Sponsored Link

メタンハイドレート実用化の課題や問題点

メタンハイドレートの実用化が可能になれば、資源の少ない日本にとって、どれほど希望の存在となるか、はかり知れません。

そのメタンハイドレートに対して、「メタンハイドレートは資源ではない」と言いきる人物がいます。

元国立環境研究所所長の東京大学名誉教授である石井吉徳氏です。

石井吉徳氏の考えを抜粋してみます。

「資源は質が全て、量ではない。濃集されていないものを集めるにはエネルギーが要る。ところが日本ではその意味が理解されない。」

「資源3条件とは1.濃集されている 2.大量にある 3.経済的な位置にあるものだ。資源にするには、この3つの条件を満たすべきだが、社会では殆ど理解されておらず、専門家の間ですら誤解がある。」(メタンハイドレートは、2の要件しかみたしていないということ)

「(メタンハイドレートからメタンガスを回収することは)技術的には可能であっても、エネルギーコストはさら増大しよう。」

「楽観的な話ばかりがメディアに流される。既に利権構造化しているのであろうか、『メタンハイドレート・ムラ』が出来上がったようだ。」   <alterna より引用>

結局のところ、メタンハイドレートの課題は、資源化できるかできないかです。

現時点では確かに石井吉徳氏の考えにも一理あるのかもしれません。

 

ただ人類の科学文明は、不可能と思われるような事象に挑戦し、乗り越えてきた歴史でもあります。

仮に現在の科学技術では困難を極めているからといって、そこで諦めてしまっては、新しい物は何も生み出されないでしょう。

ましてやメタンハイドレートの実用化に成功すれば、日本は今までの資源輸入大国から資源大国へ、生まれ変われるかもしれないのです。

 

このような課題に対しては、強力な政治家のリーダーシップが必要不可欠です。

 

Sponsored Link

SNSでもご購読できます。

関連コンテンツ

コメントを残す

*