食物系

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コーヒーフレッシュは危険なのか? トランス脂肪酸との関係は?

コーヒーフレッシュを使いますか?

私は基本的には使いませんが、マクドナルドなどの手軽な金額で飲めるコーヒーの場合には、飲み始めて、冷めてきた後半あたりからコーヒーフレッシュを入れて、味を変えることはあります。

コーヒーフレッシュは本当に危険なのか? そして、身体に良くないとされるトランス脂肪酸とコーヒーフレッシュの関係について、調べてみたいと思います。

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農林水産省は、今も食料自給率をカロリーベースで出していたとは…

 

えっ、まだ食料自給率を、
カローリーベースで出していたんですか!?

 

<日本経済新聞>

農林水産省は7日、2014年度の食料自給率(カロリーベース)が
5年連続で39%になったと発表した。

コメが凶作だった1993年の37%に次ぐ低水準で推移している。
政府は2025年度までに45%にする目標を掲げ、
自給率の上昇につながる飼料用米の増産を強化する。

 

 

『日本は世界5位の農業大国』(浅川芳裕)が出版されたのが、
2010年でした。

日本は世界5位

 

その内容は、まさに目から鱗。

 

食料自給率をカロリーベースで算出することの胡散臭さが、
白日のもとに晒された感じでした。

 

あれから5年。
(書籍化される前から浅川氏は情報発信していたでしょうが)

農林水産省は、
“ 人の噂も七十五日 ” と耐え忍んでいたのでしょうか。

 

日本の食料自給率は低すぎる! 何とかしないと。
 だからもっと、農林水産省に予算を下さい!

こんな主張が聞こえてきそうです。

 

 

では、食料自給率をカロリーベースでだすことの
何が問題なのでしょうか。

 

平成26年度は、

カロリーベースの食料自給率が39%ということでしたが、
以下の計算式になります。

 

自給率の数値

 
ちょっと氣になりませんか?

 

分母に当たる“ 1人1日当たりの供給熱量 ”が、
『2,415kCal』になっています。

 

成人の1日摂取カロリーの平均は、
1,800~2,200kCalと言われていますので、
分母は、2,000kCalくらいで計算するのが常識的でしょう。

 

では、なぜ分母が『2,415kCal』なのでしょうか。

 

それは、食料自給率の考え方では、
以下の計算式で、数値をだしているからです。

 

自給率の考え方

 
要するに、余分なカロリー分は、
供給されなかった分までも入っているという事です。

 

ご存知のように日本では、

ホテル、レストラン、コンビニ、ファミレス等、
日々大量の廃棄物を出しています。

 

そのカロリー分も、この計算式の分母に加わっています。

 

単純に考えれば、1人1日当たりの国産供給熱量を、
1人1日当たりの平均摂取熱量で割れば済むことです。

 

947kCal ÷ 2,000kCal = 47%

 

これだけでも、平成26年度の食料自給率が8%も上がりました。

2025年度までに45%にする目標を政府は掲げているということなので、
既に目標達成です。

 

ガッツポーズ

 

 

次に、分子にあたる『国内生産』についてみてみます。

 

自給率の数値2

 

畜産物の黄色の箇所を見て下さい。

 

『 輸入飼料部分(自給としてカウントせず) 』と書いてあります。

 

 

これは、どういう事かというと、

国内で育てられた牛・豚・鶏などでも、
飼料が輸入品の場合は、国内生産品には含まないということです。

 

餌が輸入品なので、
その餌で育った動物の肉・卵・乳製品なども、

国内生産品ではないという考えです。

 

 

カロリーの高い動物の肉が、
分子の国内生産品から除外されるわけですから

いわずもがな食料自給率は下がります。

 

 

他には、農産物をほとんど販売していない自給的農家や
副業的農家が生産して自らで食している食料も

『国内生産』に含まれません。

農家

私も実家が農家だったので、
今現在も高齢の両親が、

実家や子供達の家庭分の米や野菜や果物を作って、
季節ごとに送ってくれます。

 

米でいえば、我家の一年間の消費分の6~7割がそれにあたります。

 

でも全国のこういった生産分を把握することは、
まず不可能でしょう。

 

これらを入れたら、計算式の分子はもっと上がるはずです。

 

 

更に決定的な事実として、
カロリーベースの食料自給率は、ほとんどの国が算出していません。

 

農林水産省が発表している欧米諸国の食料自給率は、
ご丁寧にも農林水産省が計算したものです。

農林水産省HPのエクセル資料に、“ 農林水産省で試算した ”
と注釈があります。

 

この数字が重要な指標であるならば、
他国でも当然算出し、
自給率向上のために数値を意識した施策を行うでしょう。

 

浅川芳裕

 

浅川氏は、日本ビジネスプレスのインタビューで、

この本(『日本は世界5位の農業大国』)を出版する前に、
小論を『文藝春秋』に載せたところ、
農林水産省から抗議があり、およそ20項目の質問状が届いた。

それにすべて答えると、
「今回のことはなかったことにして下さい」
と抗議を引っ込めた。

と語っています。
(あくまで浅川氏の言い分です)

 

果たして、
カロリーベースの食料自給率という指標は必要なのでしょうか?

 

もう結論は出ていると思いますが。